公開フォラム

  
  
  
  
  
  
  

■第17回 通常総会・会員活動ギャラリー、第24回 公開フォラム予告
■国民森林会議共同シンポジウムの報告
■第5回 木の建築フォラム研究集会/東京 報告

■第17回通常総会・会員活動ギャラリー 第24回公開フォラム予告

平成30年6月3(日)東京大学弥生講堂にて開催

 第17回通常総会及び会員活動ギャラリーは平成30(2018)年6月3日(日)、東京大学弥生講堂にて開催されます。会員活動ギャラリーのプログラムとして「展示パネル討論会」、「木の建築賞表彰式」を計画中です。会員活動ギャラリー終了後には第24回公開フォラムがあります。今から6月3日のスケジュールを空けておいていただき、当日は奮って御参加下さいますようお願いいたします。
 会員活動ギャラリーの「展示パネル討論会」ではフォラムの講習会等の活動報告や、会員の皆様が普段取り組んでおられる活動や業務に関する出展の場を設けておりますので、出展をお考えの方々はご準備をお願いいたします。
  第24回公開フォラムに関しては、「災害をのり越える林業と木材利用」(仮題)というテーマにて、企画を練っています。ご期待ください。
  また、会員活動ギャラリー及び公開フォラムの企画運営に携わるボランティアを募集しております。興味のある方はフォラム事務局までお問い合わせください。

  

(総会事業幹事 杉本健一)

■第23回 公開フォラムのご案内

 テーマ:今、求められる木材乾燥とは

 日 時:2017年5月28日 日曜日 14:40〜17:50

 会 場:東京大学農学部弥生講堂(文京区弥生1-1-1 農学部正門横)

 アクセス:地下鉄南北線・東大前駅より徒歩1分、千代田線・根津駅より徒歩8分

 申込用紙:WORDPDF

 木材乾燥に関する技術は格段に進歩し、割れのほとんどない乾燥材が供給できるようになりました。一方、これらの乾燥材を使用する立場の建築サイドからは、新しい乾燥材の色やにおいに対する違和感、強度上の不安感などを耳にします。そこで、このたびの公開フォラムでは、木材乾燥サイドが建築サイドのニーズを汲み取って開発してきた乾燥材と、建築サイドが乾燥サイドに求める乾燥材との間にギャップがあるのかないのかを確認し、もしあるならばそのギャップを埋めるための議論を行います。具体的にはまず、木材乾燥に関する解説を専門家から聴きます。次に、建築サイド(構造・デザインの立場)から木材乾燥サイドへ疑問や要望などを投げかけていただきます。その後のパネルディスカッションで、木材乾燥サイドと建築サイドとの考え方のギャップをあぶりだします。この公開フォラムを通じて、木材乾燥に携わる方々や乾燥材に関心をお持ちの方々を始めとする多くの方々の間で、乾燥材に対する認識を共有できることを期待しています。

※公開フォラムの前、13:00から第12回木の建築賞表彰式・受賞者スピーチが開催されます。入退場自由となっておりますので、ご興味のある方は是非ご参加ください。

 プログラム:
総合司会:
松留愼一郎(職業能力開発総合大学校 名誉教授)
14:40〜14:42 <開会挨拶>
安藤邦廣(特定非営利活動法人 木の建築フォラム 理事長)
14:42〜14:50 <趣旨説明>
大橋好光(東京都市大学 教授)
14:50〜15:20 <乾燥材に関する話題提供1>
「木材乾燥の種類と特性」
藤本登留(九州大学 准教授)
15:20〜15:50 <乾燥材に関する話題提供2>
「乾燥材の強度と耐久性」
槌本敬大(国立研究開発法人 建築研究所)
15:50〜16:05 <建築サイドから木材乾燥に期待すること1>
「構造設計の立場から」
山辺豊彦(去R辺構造設計事務所)
16:05〜16:20 <建築サイドから木材乾燥に期待すること2>
「デザインの立場から」
日影良孝(日影良孝建築アトリエ)
16:20〜16:35 <建築サイドから木材乾燥に期待すること3>
「デザインの立場から」
杉本洋文(東海大学 教授)
16:35〜16:45 休憩
16:45〜17:45 <パネルディスカッション>
コーディネーター:
杉本健一(国立研究開発法人 森林総合研究所)
青木謙治(東京大学大学院 講師)
パネリスト:
大橋好光、藤本登留、槌本敬大、山辺豊彦、日影良孝、杉本洋文(前掲)
17:45〜17:50 まとめ
加来照彦(褐サ代計画研究所)

18:00〜19:30 懇親会
懇親会が開催されます。奮ってご参加ください。
(懇親会参加費5000円の予定)

NPO木の建築フォラム事務局
E-mail office@forum.or.jp
FAX 03-5840-6406
ご不明な点、その他のお問合せがございましたら、事務局までお気軽にお問い合わせください。

■NPO木の建築フォラム主催 研究集会 報告

熊本地震にみる木造住宅の被害
─私は見た そして 私は云いたい─

 日時:2016年12月10日13:00〜16:50
 会場:東京大学農学部アネックスセイホクギャラリー

 4月14日夜に続いて16日未明に起きた熊本地震は熊本県西原村と益城町に震度7を観測する極めて強い揺れをもたらし、その後も余震が続く中で多くの木造住宅が被災しました。活断層型地震で直下に近く、しかも浅く表層地震断層にそって被害が発生。
 構造系専門家達が詳細な調査に入り、被害建築物の建設時期や構造種別、階数、用途等から破壊パターンを分析して、倒壊は木造が80%を占め、新耐震以前の古い住宅が多かったとの報告が発表されています。
 研究集会では基調講演を含む6名のパネリストによる「現地での体験から云いたいこと」をキーワードに設計者、工務店、木構造研究者という異なる立場で「熊本」から学ぶべきことを主張し合っていただきました。
 基調講演の槌本氏自身も前震直後に調査のため現地入りして、南阿蘇の宿泊地で本震に遭遇し、大揺れの最中に逃げるのは不可能と実感された。その体験を踏まえて宿泊地周辺や、黒川地区の共同住宅の被害報告と主な対象である益城町の木造被害状況の分析結果を報告されました。
 実は熊本県地方は過去にも何度か地震に見舞われており、1625年、1700年代、1889年の記録がある。150年前後の間隔で今回も130年ということになります。

会場の様子

 続いてパネリストとして熊本で設計及び伝統的建築物の保存活動をされている宮野氏、耐震診断を行う工務店の金井氏、悉皆調査をされた大分大学の田中氏、木造住宅の耐震性能面から宮澤氏、基準法、性能表示との関連から大橋氏の5人による独自の主張を河合氏がコーディネートされました。

宮野桂輔氏:
空き家の250坪の古民家を改築した自宅兼事務所が本震で倒壊しました。建物は熊本市内、熊本城のほぼ南側に位置する旧城下町(新町・古町)で明治前期の伝統的な民家などの街並みが残っている街区一角にありました。余震で一部傾いた壁が本震で何度も揺すられ、つぶれてしまったのです。当時は家に居たが、神がかり的な状態で無事でした。近隣の同様な民家は壊滅的被害を受け、現在はほぼ解体されて更地状態です。2008年の調査で相当数点在していた古い町屋は毎年減少していたが、今回、姿を消してしまいました。熊本では風水害は常に念頭にあるが、過去の地震は共有認識されていませんでした。

金子義雄氏:
工務店経営で設計、施工と共に耐震診断を行っています。新潟県中越地震から建築ボランティアで応急診断等罹災証明調査に参加して以降、各被災地へ地震直後に出向き、解体前の住民の建築相談等で協力。熊本地震においても我が目で被災状況を確かめたことが実態を認識できたと思う。被災住宅の公的解体やそれらの壊れ方から施工とは何かを考えています。

田中 圭氏:
学会九州支部と国総研、建研の協力体制での益城町における悉皆調査を行い、調査データ分析を行っています。建築確認台帳データ、聞き取り調査結果、各年代の航空写真から建築年代を精査、構造種別及び被害レベル精査などを行っている。現在の分析のまとめとして、1981年以前の旧耐震基準建物が約1/3、2000年以降の建築物の2割が被害を受けています。構造種別は木造が84%、80%以上が戸建て。全壊した建物の割合は全体では24%であるが、1981年以降では減少し、特に2000年以降は6%となっています。

宮澤健二氏:
2000年以降の建築物の被害から見えて来た木造住宅の限界耐震性能と問題点をみる。
木造住宅8事例の被害特徴から次の課題を取り上げます。

  1. 地震動の特徴と設計地震力
  2. 地盤問題
  3. 筋かいの品質、施工
  4. 直下率
  5. 柱脚の接合
  6. 二次元、三次元挙動
  7. 壁量
  8. 構法と制度の複雑化
  9. 基準法の改善すべき点

大橋好光氏:
基準法仕様規定での壁量設計の問題点整理からこれからの設計を考えるべきで今からの住宅は性能表示上の等級3の性能が必要と考えています。

  1. 仕様規定での必要壁量は足りない
  2. 性能表示上の必要壁量に対応させる
    1. 多雪区域の割増
    2. 地域係数の考慮
    3. 部分2階建ての考慮
    4. 床面積のあり方
    5. 準耐力壁の扱い
  3. 筋かい耐力壁の課題と壁倍率の扱い

 各自の専門分野から主張いただき、その後補足説明が加えられました。地元の宮野氏からは伝統的木造の壊れ方と修復の方法、金井氏からは住民の解体意識など。

パネラーの様子

最後に坂本功氏からのまとめをいただき、概要は次のようになります。
「私は見た」ということでは現地に行ってはじめて分かることが沢山あるという意味で実感がありました。しかし行ったために誤解を生じることがあり、分からなくなってしまうことがあります。「私は云いたい」については皆が押さえた発言だと感じましたが、根拠を克明にしたのはよかったと思います。
今回は、国側の調査で槌本氏、現地で自宅も被災された設計者の宮野氏、耐震診断を行っている工務店の金井氏、学会で中心となって悉皆調査された田中氏、耐震の専門家の宮澤氏、大橋氏ということで役者が一通り揃った感があります。私自身の関心は新耐震で想定している地震動、阪神淡路大震災のJR鷹取の記録、今回の被害の中心地の記録から比べてみると、今回の地震破壊力は新耐震で想定している地震動の1,5〜2倍ではないか。それでも2000年以降の住宅の倒壊が7棟しか確認されなかった。地震動のスペクトルから見る限り、場所にもよるが本震では新耐震の2〜3倍の地震動に揺すぶられたと思います。構法や壊れ方など詳細はいろいろな経緯はあるが、基準法とか新耐震基準とかの枠を超えて、現在相当に進んでいる知見で、木造建築の耐震性能を見直すのはどうか、耐震設計、構造計算のやり方などを検討していくのはどうかと話されました。
 また、現地ではこれからの課題として、宮野氏、田中氏の報告から、熊本では復興計画が既に示され、再建計画の区画割り変更もあるようです。その中で現地では木造住宅は弱い、怖いという風評が流れているようで、木造関係者は連携を取りながら、街並みのイメージ、良質な木造住宅の建設をアピールしていかなければと感じました。そのためにフォラムとして何ができることがあるかを考えていきたいです。
 研究集会は100名を超える参加者が、最後まで熱心に聴かれて大変盛況でした。有り難うございます。

           

■NPO木の建築フォラム主催 研究集会

熊本地震にみる木造住宅の被害
─私は見た そして 私は云いたい─

【主旨】
 4月14日夜に続いて16日未明に起きた熊本地震は熊本県西原村と益城町に震度7を観測する極めて強い揺れをもたらし、現在も余震が続いています。
 熊本地震は直下による活断層型で、しかも震源深さが浅い。その後1ヶ月以上にわたる余震が頻繁に発生、木造住宅は何度も揺すられた結果、当初持ちこたえた傾きが進み、被害を大きくしていきました。 兵庫県南部地震以来、神戸における地震動記録は木造住宅の振動台実験の代表的な入力地震動になっています。その結果「新たな対策が必要だ」など様々な見解が出ています。また、いずれの地震の場合も、住宅の老朽化、耐震壁の配置のバランス悪さ、瓦屋根の重さや伝統的な住宅の足元の弱点など、課題は共通です。
 ここでは前震直後から、熊本にて支援活動も含め実態調査をした木造関係者達が、自らの目で確かめた状況への思い、こうあるべきだと考えたことを発言し、これからの木造建築の安全性についてみんなで主体的に語り合う会にしたいと思います。

 日 時:12月10日(土)  13:00〜16:45(3時間45分)  12:00〜 受付

 会 場:東京大学農学部内 アネックスセイホクギャラリー

 定 員:100名

 参加費:3,000円 (資料代込)

 申込用紙:WORDPDF

 プログラム:
【挨 拶】木の建築フォラム理事長 安藤邦廣

【基調講演】
 「2016年熊本地震における実体験と木造被害の分析」
  槌本敬大 国立研究開発法人建築研究所

【パネルディスカッション】
 コーディネート:河合直人 工学院大学教授
 パネラー
 ・宮野桂輔 高木冨士川計画事務所 宮野スタジオ代表(熊本市)
  ─木造建築を遺せるか─所有者たちの闘いを支えて
 ・金井義雄 金井工務店(川口市) 
  ─地震被災地で教えられて〈耐震診断・耐震補強にどう活かすか〉
 ・田中 圭 大分大学准教授
  ─益城町の悉皆調査による被害統計からわかる木造住宅の耐震性能
 ・宮澤健二 工学院大学名誉教授
  ─見えてきた2000年以降の木造住宅の限界耐震性能と問題点
 ・大橋好光 東京都市大学教授
  ─熊本地震と木造住宅の耐震基準の考え方

【まとめ】坂本 功 木の建築フォラム前理事長 東京大学名誉教授

■国民森林会議共同シンポジウムの報告

 森林管理と建築から考える大径材の利用

 戦後の拡大造林によるスギ、ヒノキが50〜60年生となり、成熟期を迎えたとされる。素材のJAS規格では径14cm未満を小の素材、14〜30cmを「中の素材」、30cm以上を「大の素材」とし、30cm以上の丸太は大径木となる。建築分野では今、中大径材の活用方法が課題となっており、低層公共建築物への木材使用への法改正、耐火構造への技術、CLTの開発等スギ、ヒノキを中心とした木材活用の場が拡がってきた。今回のシンポジウムではこうした背景での森林の適正管理とその活用方法がテーマであった。当フォラムの安藤氏が建築の立場から地域の連携取組事例から木材の活用を、他のパネリストは主に森林管理の立場から、話が進められた。
 まず、赤堀氏から国産材の利用は年々伸びているが、ニーズが高いのは合板、集成材やバイオマス向けで加工材が主流である。本来の良質木材の活用とした構造材、製材は伸びていない。それは木材全体のコストを下げ、中大径木の価値を下げている。
 大久保村長はご自分達の長野県根羽村を例示して、村が限界集落化に向かう中、全戸が森林保有者で山づくりの熱意が高く、地域木材のブランド化を目指して立ち上がり、木材生産→木材加工→販売・利用を連携、森林を地域資源としてトータル林業の確立を報告された。全村民からなる森林組合は設計者、工務店と事業パートナーを組み、商品開発などノウハウの有機的な結合が特徴である。2015年の木の建築賞受賞されている。
 安藤氏はご自分が関わった喜多方市立熊倉小学校体育館を紹介、「100年杉で雪国での100年の建築」を説明された。スギ中大径木の製材で梁間18mの空間を形成。地域の木材、製材所、工務店の連携でコストダウンと地域還元ができた。今、スギ人工林の中大径木の豊富な時代で6寸角、8寸角材が中心となり、公共建築などで木材流通を促していく突破口になればと考える。
 村田氏はこれまでの大径木は、その目的で育てられた丸太材であったが、今後供給される殆ど大径木が需要不足などで柱適寸材より太くなった人工林のものが多い一般材(並材)で材価も低い。しかし国産大径木の利用拡大には軸組構法での横架材や枠組壁構法構造用製材への一般材が必要である。日本の製材工場は小中径を効率的に製材するラインが多く、これからは大径木専用の製材ラインの開発と普及が求められると話された。
 以上の講演の締めで、藤森氏は林業経営の基本は持続可能な社会の構築⇔地域毎の生態系を逸脱しない循環型社会⇔森林との持続可能な付き合いで、森林管理の基本は目的に沿って管理することである。森林には大きくは生産林(木材生産→経済林と生活林)と環境林(水土保全、生物多様性の保存など)があるとしてあるべき生産林の姿、長期的な森づくりの考え方を話された。この生産林と環境林の共存は主伐期を80年生以上に設定し、多間伐や択伐での多様な材の利用を図れば、造林・保育コストを相対的に下げることができ、経営的に有利。また、環境的にも望ましいものとなる。一番の問題は、大径材の適正な評価と利用拡大を得られるかという点を指摘された。
 参加者は林業系関係者や森林に関心の強い当会員が多く、森林・林業の未来には大径材の適正な評価と利用方法が課題であることが良く理解できました。

(文責:片岡泰子)

パネリストの皆様

■森林管理と建築から考える大径材の利用 <終了しました>

主催 国民森林会議 共催 木の建築フォラム

戦後の拡大造林によるスギ、ヒノキの人工林が50〜60年生となり、成熟期を迎えたとする見方が一般的です。スギ、ヒノキの主伐期は、昭和30年代前半まで80年生以上とされていました。この考え方が崩れたのは、都市の膨大な建築需要に応える必要があったのと、人工林の戦後の調査から40年生から50年生ぐらいで成長率のピークを迎えるという観測がされたためでした。
 しかし、近年の調査では、よく管理された人工林では、80年生になっても成長は旺盛で、蓄積も1000m3/ヘクタールを超えるものが多くあることが判明しています。100年生としても、その間の平均成長量が年10m3/ヘクタール程あったことになります。
 主伐期を80年生以上に設定し、多間伐や択伐で多様な材の利用を図れば、最もかかる造林・保育コストを相対的に下げることができ、経営的に有利。また、多面的機能も発揮しやすくなり、環境的にも望ましいものとなります。問題は、大径材の適正な評価と利用の広がりを得られるかという点にあります。そこでこのシンポジウムでは、森林・林業の可能性を知り、大径材の評価と利用について考えることを目的に開催します。

日 時: 2017年11月4日(土) 10時〜16時
場 所: 林野会館 中ホール (文京区大塚3-28、丸ノ内線茗荷谷駅下車、徒歩7分)
定 員: 120名
参加費
(予定):
500円(資料代として)
申込用紙: 国民森林会議共同シンポジウム 申込書 PDFWord
パネリスト: -藤森隆郎(国民森林会議 会長)
「森林経営の基本は何か」
-大久保憲一(長野県根羽村 村長)
「林業の振興をどう図るか」
-赤堀楠雄(林業ジャーナリスト)
「近年の木材流通と森林・林業」
-村田光司(森林総合研究所 研究ディレクター)
「大径一般材利用の技術的課題」
-安藤邦廣(NPO木の建築フォラム 代表理事)
「木の建築フォラムの取り組みとスギ大径を活用した建築の可能性」
申込方法: 申込用紙に必要事項をご記入いただき、事務局へメール又はFAXにてお申込ください。
NPO木の建築フォラム事務局
TEL:03-5840-6405 FAX:03-5840-6406
E-mail:office@forum.or.jp

■木の建築フォラム後援 栃木シンポジウム <終了しました>

CLT工法と中大規模木造建築の可能性 −地方自治体での進め方−
【主旨】近年、「公共建築木材利用促進法の施行」や「クロスラミナティンバー(CLT)工法の開発」など、国は、中大規模木造建築の普及促進に力を入れています。そして、これに応えるように、若手の建築家・構造技術者を中心に、木造による新しい架構や形態が提案されています。一方、国内の木材生産の経営は厳しい状態が続いているが、CLT工法・中大規模木造建築の普及で、日本の林業が活性化することが期待されています。
今回は、栃木県を舞台に、県の林業の現状を踏まえつつ、CLT工法及び中大規模木造開発の現状と可能性を学び、地方自治体がどのように取り組めば良いのか、その可能性を探ることを目的としています。是非ご参加下さい。

■日 時:2016年11月12日 土曜日

■会 場:
 コンセーレ(一般財団法人栃木県青年会館)
 〒320-0066 栃木県宇都宮市駒生1-1-6

■主 催:栃木県木材需要拡大協議会 栃木県環境森林部

■後 援:NPO木の建築フォラム 他

■詳 細・申込用紙:PDF

【講演者・パネリスト等】(敬称略)
 大橋 好光(東京都市大学/教授)
 中島 浩一郎(銘建工業/代表取締役)「CLT開発の現状と可能性」
 中島 史郎(宇都宮大学/教授)「パリ協定と木質材料〜CLT〜」
 大野 英克(栃木県環境森林部/課長補佐)
 香月 英伸(農林水産省 大臣官房政策課/調査官)
 早川 孝男(テクノウッドワークス(株)/代表取締役)

 ◆過去の公開フォラム

−資料集購入はこちらから−

第22回 東京  『火事に負けない木造の福祉施設・幼児施設をつくる』
第21回 京都  『京都の夏を旨とした住まいにならい、地域型住宅の省エネルギーを探る』
第20回 東京  『製材による中大規模木造建築』
第19回 東京  『伝統的木造住宅はどこにむかうか』
第18回 東京  『これからの木の学校建築』
第17回 東京  『伝統的木造住宅と省エネルギー』
第16回 越後妻有  『越後杉 現代の匠と文化−水と大地に寄り添う暮らしと復興−』
第15回 能代    『地域の木の学校づくり』
第14回 つくば   『よくわかる木のはなし―木材および木質材料に関する知恵と知識―』平成22年度 木のまち・木のいえ整備促進事業成果報告(詳細) pdf
第13回 東京    『伝統構法木造住宅の構造計画・構造設計』
第12回 東濃    『木造住宅の温熱環境と省エネルギー』
第11回 東京    『木造建築の防耐火性能-性能規定導入後の展開・設計事例と今後の課題-』
第10回 木曽    『木曽の檜と技と知恵』
第09回 尾鷲    『地域材を生かした家づくりと生産ネットワーク』
第08回 京都    『京町家 「京風」探索〜「京町家再生」〜』
第07回 都城    『オビスギにみる現代技術によるスギ材の利用とその展望』
第06回 掛川    『木の文化のまちづくり』
第05回 岩国    『錦帯橋架替工事のすべて』
第04回 愛媛    『私の育てた木を使ってください』
第03回 遠野    『森とともに街と住まいを考える』
第02回 郡上八幡 『伝統的な町並みの防火対策』
第01回 金沢    『森と木のまちに循環するものづくりの心・技』


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 ◆過去の研究集会

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第04回 日田     『森と文化を未来につなぐ』
第03回 長崎・五島 『教会建築・歴史と自然環境を生かした島づくり』
第02回 太子町    『地域で修復のプロを育てるしくみ』
第01回 秩父三峯  『「古建築・森林・技術」〜秩父三峯神社の100年先を考える〜』


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